どうも、競艇戦線の管理人です。

今回は「競艇でかかる税金」について紹介していきます。

競艇で税金を払わなければならないかどうかはきちんと理解している方は少ないでしょう。

意外と知られていないポイントだと思うので、競艇をやるなら正しい知識を身につける必要があります。

今回は、競艇で得たお金にかかる税金について徹底的に解説していきます。

ぜひ最後までご覧ください。

競艇で得たお金に対して税金はかかる？

まず、競艇で得たお金に対して税金がかかるかどうかという部分について解説していきます。

結論から言うと、競艇で得たお金には税金がかかります。

毎年確定申告をして払う必要があるということですね。

では、その際のポイントについて紹介します。

所得税として払わなければいけない

競艇で得たお金は所得税の一時所得という分類として扱われます。

一時所得とは「継続性がなく何かを売ったり働いて得た所得ではないもの」のこと。

競艇以外にも、競馬等の公営ギャンブルや何かの賞金などもこの一時所得に分類されるようです。

課税対象は50万円以上の所得に限ります。

そのため、競艇で得た合計の払戻金が50万円以下だった場合は税金は払わなくても大丈夫ということになるわけです。

税金の計算方法

税金の計算方法は、競艇の場合以下の計算式で導き出されます。

1年間の払戻金−払戻金に費やしたお金−50万円の控除額×2分の1＝課税額

1年間を通して得た払戻金に対してかかるわけですから、しっかりと収支を記録しておかないと下手したら脱税ということになってしまいますね。

では例を上げて計算してみましょう。

例えば、1年間で20万円使って合計100万円の払戻金を得た方がいるとします。

その場合「100万円−20万円−50万円×2分の1＝15万円」という計算になるので、15万円の納税義務があるということです。

【要注意】外れた舟券代は経費にならない

税金に関する内容で必ず理解しなければいけないことがあります。

それは・・・外れた舟券は経費にならないということ。

これはどういうことか、例を上げて説明していきます。

例えば、こんな買い目で舟券を買っていたとしましょう。

投資40,000円で回収30,000円、結果はマイナス10,000円です。

普通に考えると「マイナス収支だし税金を払う必要ないでしょ」と思うはず。

しかし、この時点で既に50万円の一時所得を獲得していた場合、このレースの払戻金には納税義務が課されます。

なぜならこの場合、トータルの賭け金である40,000円ではなく、①-②-③に賭けた10,000円のみが税金の計算で差し引かれる対象になるからです。

払戻金の30,000円に対して差し引かれる金額は10,000円なので、このレースでは20,000円の所得が発生しているという扱いになってしまいます。

なので、負けているのに税金を払わなければいません。

なんとも理不尽な法律ですよね。

これは2重課税のようなもので、この仕組を理解していないがゆえに破産まで追い込まれてしまった方もいるのです。

次の項目で、その実例を挙げていきたいと思います。

外れ券が経費にならないことを理解しておらずに破産した「インスタントジョンソンのジャイさん」

外れ券が経費に落ちないことを把握しておらず破産にまで追い込まれたのは、お笑い芸人「インスタントジョンソンのジャイさん」です。

ジャイさんのことはご存じの方もいるのではないでしょうか。

競艇ではありませんが、ジャイさんは競馬による税金が原因で破産したと一時期話題になりました。

ジャイさんは、ある競馬のレースで6500万円ほどの超高額な払戻金を獲得しました。

しかし、払戻金分の税金をしっかり納税をしたのにもかかわらず、自宅にやってきた税務署の職員にマンションが買えるほどの追加の納税を命じられたそうです。

追加納税を命じられた理由は、それまでの外れた馬券が経費に落ちなかったから。

ジャイさんは「1億円使って1億5000万円勝ったとすると、その1億5000万円に対して税金がかかるので、5000万円しか勝っていないのにまるまる持っていかれてしまうような状態」と語っています。

おそらく、6500万円勝ってもそれまでに稼いでいた払戻金が大きすぎて、結果的に払いきれないほどの請求が来たのでしょう。

この件に対し、ジャイさんは「僕にとってはカツアゲレベルです」と憤りをみせました。

とても悲惨な話ですが、税金を理解していないとこのような最悪の事態を招きかねないので、税金に関してはしっかりと把握しておかなければなりません。

競艇の税金を支払わないとバレる？バレない？

続いて、税金を支払わないとバレるのかバレないのかについて話していきます。

結論、一部の方法以外はバレます。

バレるパターン

バレるパターンは2点。

記録の残る舟券の買い方をしている場合と、高額な払戻金の場合です。

基本的に、税金は税務署が管理しています。

ここで言う「バレる」とは、税務署に知られてしまうことです。

テレボードのようなインターネット経由で舟券を購入した場合だと、記録が残ってしまうので税務署がたどりやすくなります。

また、高額な払戻金を得た場合も同様です。

税務署は所得の金額が大きいものから順番に調査の対象を決めていきます。

そのため、払戻金で得た金額が大きければ大きいほど税務署の調査の優先順位が上がるので、結果的にバレやすいです。

バレないパターン

バレないパターンは2点あります。

競艇場で直接舟券を購入する場合と、払戻金がそこまで高額でない場合です。

競艇場で直接舟券を購入すれば、個人情報を提供しているわけではないので、基本的にはバレることはありません。

また、払戻金が高額でなければ調査の優先順位も落ちるので、バレる可能性も低くなります。

とはいっても、バレないからといって納税しなくていいというわけではないので、もし納税義務が課された場合にはしっかりと行いましょう。

まとめ

今回は競艇でかかる税金について解説していきましたが、いかがでしたでしょうか。

税金についてはあまり知られていない方もいるでしょうし、もし脱税なんてことになれば人生を壊しかねません。

みなさんもしっかり国のルールは守って競艇を楽しみましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。